仕事をあっせんするという誘い文句で、パソコン教材などの販売契約を結ぶ勧誘電話の可能性が高いと思われます。

契約後、指導書を基に一生懸命勉強しても社内試験に通らず、仕事も回してもらえないなどのトラブルが多く発生しています。
厚生労働省による「パソコンなどの情報通信機器を使った在宅就業の実態調査」によると、仕事を発注する側は優秀な人材の確保に苦慮しているとの結果が出ています。

しかし、求人に当たっては「以前の勤め先関係」や「仕事仲間の情報、紹介」を通じて見つけるものがほとんどで、「求人広告での募集」、「インターネットなどの情報」などはごくわずかです。

また、不慣れな方を教育して在宅就業させる「内職あっせん業者の利用」の実態はありません。
就業前に高額費用がかかるような勧誘は断ったほうがよいでしょう。